あるブログを読んでいたら興味深い内容の記事でしたので、触れてみたいと思います。

　データは、経済産業省の『中小企業の雇用状況に関する調査』からなのですが、中小企業で定期昇給を含む賃金制度を持っている企業は、４９．３％と半数以下に止まっているという内容です。規模別に見ると、社員数２０人以下規模で２５．１％、２１人～１００人以下規模で５３．４％、１００人超規模で７１．６％となっています。

　実に１００人規模以下企業の半数以上が賃金制度を持っていないという結果です。ここで考えてみたいことは賃金制度の必要性についてです。賃金制度では通常は、定期昇給・昇格・昇進・賞与等のルールを確立し社員の納得感を高めることを目的に制度設計をしますが、これが個人のモチベーションやパフォーマンスに直結するかは疑問です。なぜならば、ハーズバーグの理論によれば、賃金・給与は≪衛生要因≫であって動機付けにはならないと言っているからです。もう少し補足すると、動機付けにはならないけれど不満要因にはなってしまうと彼は説明しています。

　困ったことに、積極的な動機付けにはならない代わりに不満を呼び起こす結果になってしまうのです。ですから結論を言うと、納得感の高い賃金制度を構築することは≪社員の不満≫を防ぐことの効果にはつながるといえそうです。

　私が実務を通じて特に感じているのは、社員への説明会で≪成績別モデル賃金≫を使用して年齢に応じた賃金水準や昇給金額を示してあげると安心した表情をしてくれます。今の会社に１０年勤務した場合、２０年勤務した場合の賃金がおおよそ把握できることになるわけですから。

　安定した雇用・社員の定着といった面からも賃金制度は必要になるのではないでしょうか。